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イエンゴ第三者検査の欠陥住宅予防検査。

その特徴である検査のひとつに稼働検査があります。



家が完成し、入居してから３か月～６か月の間に検査を行います。

一般的な第三者検査は、工事中に限った検査です。

勿論、工事中の検査も大切ですが、建物は入居して初めて、

生活を始めてからしか分からない不具合の発生もあります。



例えば、排水管の水漏れなどがその一例です。



先日の稼働検査の床下で起こっていた事例をご紹介します。

それは、床下断熱材の施工不良です。



厚さ100ｍｍの断熱材が落下し、床下に落ちているものや、

垂れ下がっているもの、ずれ落ちそうなものが見つかりました。

他の箇所でも断熱材がずれているものもありました。



これでは、断熱材の効果が発揮できず、冬場の床下の冷たい空気が

室内に影響を与えてしまいます。



人間で例えると、冬場に

厚手の高価なコートを着ているのにも関わらず、

肩がはだけて出ているといった状況です。



普段見ることのない床下ですが、実は大事な検査なのです。

これが豊富な検査経験による家づくりの援護会の第三者検査です。



一生住み続けていく家です。

安心して快適に暮らしたいものです。

床裏断熱材の落下、ズレの状況

　断熱リフォームに関する相談がありました。


　昭和後期の建物のようですので、築30年以上経っています。

　
　家にカビが発生するそうで、複数業者に対策を相談して、工事の見積もりを取ったところ、

金額はほぼ同じくらいだったそうですが、工事の内容が大きく違っていたそうです。


　一社は窓を二重サッシにする提案、もう一社は壁・天井の断熱材を強化する提案だそうです。


　このように設計思想が違えば工事内容も変わってきます。

　この場合どちらの方法が良いのか？

　業者側でどのような判断で提案したかはわかりませんが、
　
　現建物がどのような状況なのか調査・分析してから判断します。


　施主としては困ってしまいますよね。どちらが良いのか。


　リフォームとはいえ、工事前には、必ず現況の状態を確認してください。

　できれば経験のある建築士等に相談することをお薦めします。


　お近くに専門家がいない場合であれば、家づくり援護会でもリフォーム相談を行っています。
　詳しくは事務局までご相談ください。

　建売住宅を購入する際に、どうしても建物の内部のことばかり気になってしまいますが、外周りもしっかり売り主から説明を受け、図面やパンフレットと相違がないか確認する必要があります。



　どこに境界杭があるのか、ブロックフェンスはどの位置なのか、自分の敷地内にある所有物なのかなど、理解しておかなければなりません。


　当会では｢建売住宅購入診断｣という、建売住宅購入時の内覧に同行して確認する診断がありますが、その際に依頼者さんに聴取すると、境界線など理解していない方が多いです。


　実際に過去の診断で、隣の建売住宅の所有物として図面やパンフレットに図示されているブロックが、依頼者の敷地内に造られてあったことがありました。


　ブロックの厚み分、エアコン室外機を置く敷地スペースが狭くなりますし、もし隣の住人がパンフレット通りと理解していたら、将来トラブルになる可能性もあります。


　内覧時にご自分で確認する余裕が無いようでしたら、当会の建売住宅購入診断をおすすめ致します。

　詳しくは事務局までご相談ください。

　建築物省エネ法改正で、現在特定の建築物だけに限定されている

省エネ基準の適合義務が令和７年の施行後、

全ての新築の住宅が省エネ基準の適合義務の対象になります。




　増改築の場合にも省エネの適合義務が見直される予定です。


　省エネ性能を高めた住宅では、太陽光パネル、断熱材、サッシなどの採用などにより

住宅の建物としての重量が増してきます。


　このことより令和７年から構造の基準も変わります。



　省エネ、構造基準の改正などにより、家づくりも様々な基準に適合させるために

設計だけでなく施工中の管理も非常に大事になってきます。



　家づくり援護会は、家づくりを確実にサポートします。

　家づくり援護会を活用して　たしかな家づくりをしてほしいと思います。

　リフォーム工事で壁や床を剥すと、普段は見えなかったところの劣化状況が解ったりすることがあります。


　予定していた工事内容が変わったり、工期が延びる、追加工事が発生するなど、開けてみないと解らない部分があるのがリフォーム工事です。

　リフォーム工事では、計画段階である程度想定して内容や見積りに反映しておくことが大切ですが、それをいいことに必要以上に金額を上げたりする業者もいるようですから注意が必要です。


　計画段階でできるだけ追加変更が出ないようにしておくことと、想定できる追加変更についてもきちんと説明してくれる施工業者を選ぶことが重要です。



　写真は、浴室を解体してみたら壁下地まで湿気により傷んでいた事例です。

　この段階でチェックし、補強工事を実施できたことで安心されていました。

　リフォーム工事は、実際には新築工事を行うより難しい部分があります。

　工事する部分としない部分の取合いや、昔の建物の造り方を知らなければできなかったり、一緒に多くの職人を入れなければならなかったり、材料の手配や廃材の処分も日々行う必要があるなど、管理者の腕の差がでやすいのもリフォームならではと言えます。


　リフォーム工事の内容や規模によって、施工業者で必要とされている「建設業許可」が無くても請負えるのが問題だと考えています。

　悪質業者が入り込みやすいのも、法規制が不十分であることも原因の一つであると思います。



　リフォーム工事でも事前相談や契約書チェック、見積り相談、工事中のチェックなど、不安を感じる前にイエンゴのサポートをご利用ください。